先進諸国では、思春期の子どものメンタルヘルスが課題となっており、日本国内でも長引くコロナ禍が子どもの精神状態に影響をおよぼしていると懸念されています。こうしたなか、国立成育医療研究センター・社会医学研究部の加藤承彦室長らの研究グループが「16歳時点での⼦どものメンタルヘルスの不調のリスク」について研究を行いました。

国立成育医療研究センターは、妊娠・出産から成人期にいたるまでのライフサイクルにおいて生じる疾患（成育疾患）に対し、医療（成育医療）と研究を推進するために設立された機関です。

調査は2001年に生まれた日本全国18,510人の子どもがいる世帯を対象に行われ、分析には厚生労働省並びに文部科学省が行っている「21世紀出生児縦断調査」の2001年コホートが使われています。